7月20日 京都大学東アジア経済研究センター主催の太陽光発電シンポジウム「太陽光発電産業の将来を探る」に参加した(京都大学東京オフィス)。FITの実施により、2013年2月までに認定された設備量は12GWを超え(うち、運転開始したものは1.5GW)大幅に増加した。これらが運転開始されれば2013年は日本市場が世界1位になる見込み(中国とほぼ同程度)。FITは太陽光発電関係者にカンフル剤的に捉えられており、もしFITが実施されなかったら太陽光発電産業は壊滅的になっていたのではないかとの指摘もあった。今後、蓄電池あるいはIT化(スマートグリッド・スマートハウス)に力点を置いていくとの方向性が示された。また、国民に理解と負担を求めていくことの必要性が述べられた。
基調講演が(前)資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部 新原浩朗部長(7月より厚労省審議官) により行われ、再生可能エネルギー導入状況、導入拡大施策の変遷、FIT施策後の状況、見通しが紹介された。なお、地熱発電の状況(ポテンシャル、コスト、課題、タービン技術等)も適切に紹介された。 引き続き、桑野幸徳太陽光発電技術組合理事長より特別講演「太陽光発電産業の過去・現在・未来」が行われた。技術者、経営者として、太陽光発電産業をけん引してきた同氏の経験に満ちた講演は説得力があった。
引き続き、講演とパネルディスカッション(司会 植田和弘京大経済学研究科長)が行われた。講演題目は
本田潤一氏(京セラ)「スマート社会が変える太陽光発電の普及」
井筒達也氏(日新電機)「太陽光発電におけるPCS・連携設備への要求と対応」
朝日宣雄氏(三菱電機)「スマートハウスにおける太陽光発電の役割と活用」
であった。